新型出生前診断が受診できる週数とは

新型出生前診断は母体の採血によって、胎児の染色体異常の可能性を調べる検査であり、東京でも国から認可を受けた医療機関で検査が可能です。ここでは東京都で新型出生前診断を受けることができる週数について、詳しく解説します。また確定検査である羊水検査など、他の種類の出生前診断の日数についても見ていきます。

新型出生前診断（NIPT）の特徴

新型出生前診断（NIPT）は、母親の血液を採血することによって胎児の染色体異常を調べる検査方法です。採血したのちにPCR検査をして、ダウン症などの有無を調べます。これまで行われてきた出生前診断とは異なり、感度や特異度の観点から見て検査の精度が極めて高いとされています。

新型出生前診断は世界で注目されている検査方法であり、国内および東京では2013年から導入がスタートしました。羊水を吸引するなど胎児に負担をかける恐れのある方法とは異なり、母体の採血のみという非常に負担の少ない検査であることが特徴です。

加えて染色体異常の感度は96.5％、特異度に関しては99.9％という驚異的な数値を誇ります。NIPTにおいて検出可能な数値は、ダウン症候群を判定する21トリソミーと18・13トリソミー症候群の3種類です。この3種類は、すべての染色体異常の3分の2を占めるほどの要素です。ひとつ注意しておきたいのは染色体疾患を確定するものではなく、有無の可能性を診断する非確定検査という位置づけであることです。

新型出生前診断が受けられる週数

東京において新型出生前診断が受けられる週数は、妊娠9〜10週以降となっています。その名称はNIPT検査および非侵襲的出生前遺伝学的検査と呼び、母体の血液中に浮遊しているDNA情報の断片をキャッチして測定する方法です。出生前スクリーニング検査の1つとされ、染色体疾患の有無を検査します。

主な検査は10週0日からスタートするもので、検査前には充分なカウンセリングが必要であることも念頭に置いておきましょう。13・18および21トリソミーが判明する方法であり、非確定検査ではあるものの陽性的中率が高いです。

なお陰性の的中率は非常に高く、35歳・10週であれば99％を超えるほどです。陰性が出れば比較的リスクの高まる羊水検査を受けずに済む可能性が上がるため、羊水による診断を避けたい方にとって有益とされる方法でもあります。東京都内での新型出生前診断の検査費用の目安の相場額は20万円前後となっており、遺伝カウンセリング料は別途発生します。

他の出生前診断の受検可能な週数

新型出生前診断であるNIPTの他にも、非確定検査はいくつかの種類があります。通常の産婦人科医でも実施できる、健康状態全般のチェックを目的とした超音波検査もその1つです。すべての妊婦が行う検査であり、常時実施することが可能です。偶発的に胎児のNT、つまり首の後ろの厚みが発見されることもあるため侮れません。また11〜13週には、胎児ドックと呼ばれる精密な初期超音波検査が行われてそこで判明することもあります。

母体の血液中を流れる、赤ちゃんのタンパク質やホルモンから診断できるのが血清マーカー検査です。妊娠中期に実施されるもので、15〜18週が目安です。

次にNIPTにて陽性と診断された際に行われるのが、確定検査となります。NIPTの結果次第では、わずかな期間で受検しなければならない可能性があることを覚えておきましょう。腹部に長い針を刺して、お腹の羊水を採取して調べる羊水検査は妊娠15週以降となっています。直接赤ちゃんの細胞を調べるため診断結果が確実になりやすいものの、流産・早産のリスクがわずかに高まるという点には注意が必要です。同じく腹部に針を刺して、内部の絨毛を調べる検査は妊娠9週からとなります。

非確定検査ではあるものの、高い感度・精度を誇る新型出生前診断は9〜10週から受検可能となります。母体の血液を採取するだけで検査でき、安全性の高い方法であるものの実施は国からの認可が得られた医療機関に限られています。受検を検討している方は、東京都内で実施できる医療機関を早めに探しておくことが大切です。