認可を受けている方が安心？認可と無認可の違いとは？

昨今の日本の出生率の低下は著しく、ベビーブームと言われた1970年代前半に比べると大きく低下し、2016～18年の3年間は連続で出生数100万人を割り込んでいます。

大きな理由の一つとして、女性の社会進出化による晩婚化・晩産化が進んだことが挙げられるでしょう。2018年の平均初婚年齢は男性が31歳、女性が29歳を越えました。

NIPT(新型出生前診断)とは

NIPTは新型出生前診断という名前で周知され始めていますが、他にも「無侵襲的出生前遺伝学的検査」や「母体血胎児染色体検査」とも呼ばれます。妊娠中のお母さんの血液に含まれている赤ちゃんのDNAを分析し、染色体を調べることで染色体疾患を事前に調べることができます。調べることのできるのはダウン症候群、エドワーズ症候群、パトー症候群の三つになります。

NIPT(新型出生前診断)の特長について

これまでの検査方法では妊婦さんのお腹を刺し、また流産のリスクを伴うという大きな負担、影響を与えるものでした。しかし、NIPTは採血のみの検査であり、このリスクはありません。

また精度が高く、検査も妊娠10週と早い時期から受けられる点が特長です。さらにNIPTで調べることのできる染色体疾患は胎児の染色体疾患の約7割に相当し、幅広い検査が可能と言えます。安全で精度の高い検査を早期に受けることで今後のことを十分な時間をかけて考えることができるのがNIPTの最大の特長と言えるでしょう。

ただし、精度の高い検査ではあるものの、確定検査ではありません。陽性や判定保留が続く場合には別途確定検査(羊水検査または絨毛検査)を受ける必要があります。また、前述のとおりNIPTで検査できるのは胎児の染色体疾患の約7割に相当する三つの疾患のみになります。現在日本では日本医学会などの指針によりこの三つの疾患のみしか調べることができないとされています。

NIPT(新型出生前診断)を受けるには

まずNIPT検査を認可されている施設は全国に100もありません。東京都内でも大学病院やクリニックなど10の施設しか認可されていないのです。ですが、インターネットで調べてみると、無認可でもNIPTの検査をしているクリニックなどが多く見つかります。

実はNIPTは無認可でも罰則などはなく、また検査後のアフターケアが充実しているクリニックも増えてきています。遠出による身体への負担を気にして認可施設での検査を諦めているのなら、一度無認可の施設でも相談してみる価値は十分あるでしょう。検査費用は医療機関によって異なりますが、15～20万円前後です。

NIPTは出産に関して早期からさまざまな準備ができるようになる検査です。従来の方法よりも低リスクで確実性の高いNIPTは妊婦さんやご家族に安心を与えてくれることでしょう。また早期発見により十分な話し合いができ、十分に準備をしたうえで出産・育児に向き合うことができます。検査結果に伴い人工妊娠中絶を選択する可能性もあり、否定的な意見もあるかもしれません。

しかし、出産・育児は家庭の経済状況や環境によってまちまちです。自分たちができること、できないことを事前に考え、障害を持った子供の育児が難しいと判断されるのであれば人工妊娠中絶も考えうる手段の一つとなるでしょう。

NIPTが認可されている施設はまだまだ少ないですが、無認可でも十分なサービスを提供している施設もたくさんあります。出産に際して不安を抱えているのであれば、認可無認可問わずまずは調べて、相談してみてはいかがでしょうか？