東京で新型出生前診断を受診したい！夫に反対されたときの説得方法

新型出生前診断の適用を拡大する方向で、日本婦人科学会などの専門家集団では議論が進んでいます。その背景にあるのは、初産年齢の高齢化傾向が顕著で、ダウン症や二分脊椎などを初めとした染色体異常が発生するリスクの高い妊娠が増加している点があります。しかし社会ではこのように新型出生前診断については根強い慎重論があるのも事実です。

新型出生前診断に対して関心が高い理由

東京は日本の首都であり政治経済の中心地であって、世界有数の文化の発信地でもあります、人口密度が稠密で住環境も必ずしも良好でないにもかかわらず依然として人口が流入する傾向があるのは、それだけ都市の魅力が高いからです。地方から東京に出てきて就職結婚し、生活の本拠を定める方は地方とは対照的に増加しています。

しかし東京にあっても婚姻年齢の上昇傾向は地方と同様で、女性の初産年齢の高齢化傾向は定着しているようです。30歳代以降の年齢で出産すると、遺伝性疾患の罹患リスクが年齢を追うごとに右肩上がりで増加しているのは、報道などでも知られている通り。

染色体異常と高齢出産との関連が強いとされているのはトリソミー（ダウン症）や二分脊椎、心臓の奇形などいくつかの疾患が知られています。これらの疾患は根治治療がなく、死産や流産のリスクが高いだけでなく、仮に出産しても生存期間は僅かしか見込めないという悲しい現実があります。

夫が反対することがある、その理由は何か

現在、高齢出産は35歳以上の初産婦と定義されています。とくに初産年齢の高齢化と染色体異常の発生には正の比例関係があることが疫学的に明らかになっているため、かねてより一部の施設で新型出生前診断が実施されてきました。高齢出産に遺伝子異常のリスクが存在するのは明らかで、特定の種類の遺伝子異常疾患を対象に検査は実施されてきました。

昨今の議論は、新型出生前診断の条件を緩和し、さらに広い疾患を対象にしてリスクを出産前に判定することの可否に移行しています。東京で新型出生前診断を受けて、遺伝子異常のリスクが高いとの診断結果がでると、ほとんどが人工妊娠中絶を選択するとのデータもあります。他方で結果的に生命の選別につながるため、安易な新型出生前診断を実施することには反対論が主張されています。反対論は女性だけでなく男性にも賛同する方もいるため、夫が新型出生前診断をうけることに反対することもあるようです。

夫に反対されたらどのように説得するのか

女性である妻として、新型出生前診断を選択することの基礎には遺伝子異常の高リスクなコンディションでの妊娠に強い不安を抱いている事実があります。これに反対する夫は、ようやく授かった我が子を無条件で出産して家族に迎えるのは当然、との価値観を盛っているものと推定できます。このような関係性は一見すると、相反するベクトルでの深刻な対立のように見えるかもしれません。

しかし妊娠出産についての価値観に違いはあるにせよ、良好な家族関係を構築していきたい、という基本的方向性では同意できるはずです。新型出生前診断に反対する夫を説得するには、根治治療のない我が子を経済的な側面だけでなく、精神的にも責任を持って育てることや療養できる環境にあるのかを真剣に向き合って考えてもらう必要があります。妻として母親の立場で今後直面することになる不安や葛藤への恐怖を率直に告白し、夫も共感することになれば強硬な反対論も軟化し、検査に同意することも期待できます。

東京で結婚して生活の本拠を構えている夫婦のなかには、高齢出産する事例が増加しています。高齢出産と遺伝子異常疾患増加のリスクは表裏の関係にあり、高い関心の対象になっているのが現実です。新型出生前診断はこれらのリスクを判定するもので、希望する女性も増加しています。夫が反対したときは、生まれながらに高い健康リスクを抱える子どもを迎えることの不安を率直に話し合い、夫も不安を共有してもらうことが大事です。