出生前診断の経済的な負担について

晩婚化にともなう高齢出産の増加に伴い、出生前診断も一般的になってきました。東京で受診できる検査機関をネット検索すると、ランキング形式から検索方式まで多数の検査機関がヒットします。検査へのハードルが下がり気軽に受けることができるようになりましたが、検査の違いや経済的な負担、結果の受け止め方を知った上で適切な受診が必要です。

出生前診断の確定検査と非確定検査

出生前診断は大きく分けて、非確定検査と確定検査があります。非確定検査によって赤ちゃんの病気リスクの確率を出し、その結果を見てから必要に応じて羊水検査などを受けます。検査は主に3種類の方法がありますが、経済的な負担が少なく一般的なのは超音波検査です。病院によって費用に幅がありますが超音波検査で一万円から二万円の費用がかかります。

胎児の首のうしろの浮腫を見て、その厚みからダウン症の可能性を調べます。高齢出産に当たる妊婦の場合は、母体血清マーカーテストを併用します。クワトロテストとも呼ばれ、母体の血液から胎児に染色体異常がある確率を判定します。クワトロテストも費用的には数万円で済みます。

羊水検査や絨毛検査は少なく見積もって十万円単位の費用がかかりますので、いきなりこれらを受けることは稀です。また、これらの検査は流産リスクが高くなりますので、超音波やマーカーテストの結果を見てから必要に応じて羊水検査や絨毛検査に進むことが多くなります。

血液検査でわかる新型出生前診断

新しい非確定検査の一つとして新型出生前診断ができるようになりました。NIPTといわれる新しい検査方法であり、母体の血液中に含まれる胎児のDNAを検査します。染色体異常がある確率を調べることができ、ダウン症児の可能性が判定できます。確定検査に比べると流産リスクを軽減した上で高い精度を発揮します。

しかし、費用面では十万単位の検査費が自費診療としてかかりますので確定検査と同じくらいの経済的な負担となります。2013年に始まったNIPTは、一定レベルの条件を満たした認可施設に限って実施が認められているものですので、どこでも自由に検査ができるわけではありません。

日本医学会が認定する実施施設は、日本全国でも100を超える程度です。東京を含む関東エリア全体で20程度、東京住所の医療機関に限ると十数箇所に満たない数になりますし、中には自医院で分娩予定の妊婦のみを対象にしているといった条件を限っている場合もあります。

検査時期のメリットと費用負担との比較考量

出生前診断はそれぞれメリットとデメリットがあり、費用も保険適用分から自費診療になることによる大きな経済的な負担まで考えるべき部分が多くあります。新型出生前診断は血液検査ですので母体への負担が少なく、陰性の場合は99％の確率で異常なしといわれますから大いに安心できます。

ただし、診断できるのは一部の染色体異常についてのみであり、すべての病気がわかるわけではない点に注意が必要です。また、保険適用外の検査のため自費診療になります。羊水検査は羊水の取得時の流産リスクや感染症リスクが危険性としていわれますが、妊娠15週以降であれば誰でも広く検査を受けることができます。

検査結果ができるまでに時間がかかるため、結果を聞いてからどのように妊娠継続するのかを検討する時間をじっくり取るのが難しいといわれます。検査を受ける前に、検査結果がどのように出る可能性があるのか、でた結果をどのように受け止めるのかを家族で話し合っておくことが大切な検査です。

東京で出生前診断が可能なクリニックを探すとさまざまな情報が出てきます。NIPT実施施設についても認可されているところもあれば、そうではない施設もあります。また検査だけを提供してくれる施設もありますが、費用負担だけを検討材料にするのは危険です。出生前診断の時期や費用を相対的に比較すること、検査結果の受け止め方などのカウンセリングやフォローがあるかどうかも合わせて検討材料にすることが大切です。